喪主は誰がなるかは、法的なルールはありません。亡くなった方の家族が相談して自由に決めることができますが、もし故人が生前に指定しているなら、必ずとは言わないまでも意は汲んであげるべきでしょう。多くの場合日本では、故人の配偶者が務めるのが一般的です。

もしくは故人の長男や次男以降の直系男子が務め、いない場合は故人の長女や次女以降の直系の女子が務めることが多いです。配偶者や血縁者がいない場合には、友人が務めることもなんら問題ありませんし、どうしても見つからない場合は葬儀社が代行して葬儀を執り行うことも可能です。

喪主がしなければならないのは、総じて葬儀関連の決定事項を決めることです。葬儀社への依頼、通夜や葬儀の日時、訃報の手配などが事前の仕事で、当日は弔問客の応対やあいさつが仕事となります。ただ何にせよ一番重要なのは、お金の管理です。

どれくらいの予算でどんなことにどれくらい費用をかけるのか、お金に関する事項をすべて決める責任者ですので、それを忘れてはいけません。悲しみの中、多くの仕事をこなさなければなりませんので、役割は重いです。ただし、最終決定権を持つからといって、すべてを喪主一人でおこなわなければならないわけではありません。実務は葬儀社や周りの人たちに任せ、自分は実働しないつもりでいることも大切です。